こんにちは。Web3に興味があって、AIをもっと使いこなしたい中高年を応援するWeb３とAIマニアじいじのko_sanです。
これから仮想通貨投資を始めたいけど、価格変動や色々なリスクが心配で何にどう注意したらいいか不安だわ
そんな疑問にお答えします。仮想通貨投資を始めるには、市場の変動やセキュリティの脅威に対する適切な対策を知っておく必要がありますね。
この記事では、これらのリスクに対処するための具体的な方法と、取引所選びのポイントについて詳しく解説します。
◾️仮想通貨市場の変動リスク
１）仮想通貨市場のボラティリティとは
仮想通貨市場は、価格の変動が激しいことで知られています。短期間で大幅な価格上昇や下落が発生することがあり、投資家にとっては大きなリスクとなります。
このような価格変動の激しさを「ボラティリティ」と呼びます。次のグラフは、ビットコインと米国S&P500株価指数の直近２年の価格変動を示した図です。起点を100とした場合の指数で示しています。
S&P500は、アメリカの代表的な株価指数で、 ニューヨーク証券取引所、 NYSE MKT、NASDAQに上場している大型株から５００銘柄を選び、時価総額加重平均から求めたものです。
この図からもわかる通り、ビットコインの価格変動がS&P500の株価指数と比べると価格変動が激しいことがわかります。
但し、S&P500の株価指数についてもっと長期目線で見ると価格変動が安定しているとは必ずしも言えません。こちらが1984年時点を100とした時のS&P500の株価指数の40年間の推移です。
こうして長期的な目線で見ると、S＆P500株価指数もボラティリティが大きいとも言えるかもしれません。
２）ドルコスト平均法によるリスク軽減
仮想通貨で短期的な売買で利益を得るのは、日頃から情報収集をしている、よほどの投資経験者や投資のプロでない限り難しいです。投資初心者におすすめなのは、ドルコスト平均法で投資することです。
ドルコスト平均法（DCA）とは、市場のボラティリティに対抗する効果的な投資手法です。一定の金額を定期的に投資することで、購入価格を平均化し、価格変動の影響を緩和することができます。
例えば、毎月1万円をビットコインに投資する場合、価格が高いときには少ない数量を、価格が低いときには多くの数量を購入することになります。
これにより、長期的に安定した投資成果を期待できます。さらに、積立投資を自動化するサービスを提供する取引所も増えており、初心者でも手軽に始められる環境が整っています。
詳しいやり方についてはこちらの記事を参照ください。
◾️詐欺や不正アクセスからの防御方法
１）主な仮想通貨詐欺の種類
以下のような手口があります。
それぞれ詳しく解説します。
①フィッシング詐欺の手口と対策
フィッシング詐欺は、正規の取引所やウォレットサービスを装って個人情報を盗み取る手法です。
【具体的な防衛策】
②ポンジスキーム（投資詐欺）の手口と対策
「毎月○○%の確実な利益」などの誘い文句で投資を募り、既存投資家への配当を新規投資家からの資金で賄う詐欺手法です。
【具体例】
- BitConnect事件（2016年～2018年）
BitConnectは「毎日最大1%の利益を保証する」として多くの投資家を引き付けました。投資家は仮想通貨を預けることで高利回りを得られると信じていましたが、実際には新規投資家からの資金を既存投資家に配当する典型的なポンジスキームでした。最終的に運営が停止され、投資家は大きな損失を被りました。 - PlusToken事件（2018年～2019年）
PlusTokenは「月利10%を超える利益」を謳い、アジアを中心に数百万人の投資家を巻き込みました。最終的に運営者が資金を持ち逃げし、被害総額は20億ドル以上に達したとされています。
【具体的な防衛策】
③偽コイン・トークン詐欺の手口と対策
実在する仮想通貨のコピーや、価値のない独自トークンを販売する手法です。
【具体的な防衛策】
④エアドロップ詐欺の手口と対策
無料でトークンを配布すると称して、個人情報やウォレットの秘密鍵を搾取する手法です。
【具体例】
偽エアドロップサイトの罠
あるプロジェクトが「無料でトークンを配布する」としてエアドロップキャンペーンを宣伝しました。しかし、エアドロップを受け取るためにはウォレットを接続し、秘密鍵を入力するよう求められました。これにより、被害者のウォレットがハッキングされ、資金が盗まれる事件が発生しました。
ソーシャルメディアでの偽キャンペーン
TwitterやTelegramで「有名プロジェクトのエアドロップ」としてリンクが拡散されました。リンク先でウォレットを接続すると、実際には詐欺師が作成したスマートコントラクトが実行され、ウォレット内の資金が自動的に送金される仕組みになっていました。
【具体的な防衛策】
２）2段階認証やウォレット管理
セキュリティを強化するためには、取引所のアカウントに2段階認証を設定することが推奨されます。これにより、不正アクセスのリスクを大幅に減らすことができます。日本の取引所ではどこでも2段階認証の設定が推奨されています。
以下の記事で紹介している取引所を個人的に活用していますが、ログイン時には、すべて２段階認証を実施しています。
さらに、資産の大部分を取引所に置かず、ハードウェアウォレットなどのオフライン環境で管理することで、ハッキングのリスクを低減できます。こちらの記事でその方法について詳しく解説しているので参考にしてみてください。
◾️分散投資の重要性について
ここでもう一度強調しておきたいのは、分散投資の重要性についてです。
分散投資は、特定の資産や市場に依存しない投資戦略であり、リスクヘッジの基本となります。
複数の仮想通貨や他の資産クラスに投資を分散することで、一部の投資が損失を被っても、全体のポートフォリオでリスクを吸収し、安定したリターンを目指すことができます。
１）初心者でも実践できる投資額の管理方法
- 投資額の設定: 生活費や緊急資金を確保した上で、余裕資金の範囲内で投資を行うことが重要です。
- ポートフォリオの構築: 複数の仮想通貨や他の資産（株式、債券など）に分散して投資することで、リスクを分散します。
- 定期的な見直し: 市場の状況や自身の投資目的に応じて、定期的にポートフォリオを見直し、必要に応じてリバランスを行います。
これらの方法を取り入れることで、仮想通貨の初心者でも効果的な分散投資を実践することが可能です。
２）ハッキング事件から学ぶ取引所選びのポイント
過去の主なハッキング事件
- コインチェック事件（2018年）：日本国内で最も大きなハッキング事件の一つとして知られるコインチェック事件では、約580億円相当のNEMが流出しました。この事件は、取引所が顧客資産をコールドウォレット（オフライン環境）ではなくホットウォレット（オンライン環境）で管理していたことが原因の一つとされています。
- BITPOINT事件（2019年）：BITPOINTでは、約30億円を超える仮想通貨が流出しました。この事件では、複数の仮想通貨が被害を受け、セキュリティ対策の不備が指摘されました。
- DMMビットコイン事件（2024年）：最近では、2024年12月にDMMビットコインがハッキング被害を受けたことが報告されています。この事件では、約1億円相当の仮想通貨が流出しましたが、親会社であるDMMグループが迅速に対応し、顧客資産を全額補償することを発表しました。この対応は、親会社が存在する取引所の信頼性を示す一例となりました。
教訓と取引所選びのポイント
BITPOINT事件のように、顧客資産が補償されるケースもありますが、すべての取引所が同様の対応を取るとは限りません。そのため、以下のポイントを考慮することが重要です：
- 親会社や運営会社の財務状況を確認する
資金力のある親会社が存在する取引所は、万が一の際に補償が期待できる可能性が高いです。 - セキュリティ対策を重視する
コールドウォレットの使用状況や、二段階認証、マルチシグ技術の採用など、取引所のセキュリティ体制を確認しましょう。 - 分散投資を徹底する
一つの取引所に全資産を預けるのではなく、複数の取引所やウォレットに分散させることで、リスクを軽減できます。
取引所の運営母体が金融業界で実績のある企業である場合、セキュリティや運営の信頼性が高まります。
例えば、BITPOINTについてはSBIグループが運営する取引所なので、金融業界での長年の経験と実績を持ち、ユーザー資産の保護に注力しています。
GMOコインについては、GMOインターネットが親会社であり、国内外で幅広いインターネット関連事業を展開する大手企業で、特にドメイン登録やホスティング、証券取引サービスなどで知られています。東証プライム市場に上場しており、財務基盤は非常に安定しています。
コインチェックは、2018年のNEM流出事件後、マネックスグループに買収されました。マネックスグループは、東証プライム市場に上場している大手金融グループで、オンライン証券事業を中心に幅広い金融サービスを展開しています。
マネックスグループの財務基盤は安定しており、コインチェックの運営体制も買収後に大幅に改善されました。特に、セキュリティ対策の強化や顧客資産の管理体制の見直しが進められ、信頼性が向上しています。親会社の資金力を考慮すると、コインチェックも補償体制が期待できる取引所の一つです。
bitbankは、独立系の仮想通貨取引所であり、特定の大手親会社を持たない点が特徴です。そのため、GMOコインやコインチェックと比較すると、親会社の資金力に依存した補償体制は期待しにくいと言えます。
ただし、bitbankは国内でも取引量が多く、特にリップル（XRP）やライトコイン（LTC）などのアルトコイン取引で高いシェアを持っています。また、セキュリティ対策にも力を入れており、これまで大きなハッキング事件は報告されていません。
親会社の資金力という点では他の大手取引所に劣るものの、運営の透明性やセキュリティの高さが評価されています。
◾️まとめ
仮想通貨投資は高いリターンが期待できる一方、さまざまなリスクが存在します。
市場の変動リスクに対してはドルコスト平均法を活用し、詐欺や不正アクセスから身を守るためには二段階認証やウォレット管理を徹底しましょう。
また、分散投資を行うことでリスクヘッジを図り、取引所選びではセキュリティ体制や運営企業の信頼性を重視することが重要です。
これらのポイントを押さえることで、安全に仮想通貨投資を続けることが可能となります。
取引所の比較記事を参照して、分散投資を心がけて取れるリスクの範囲内で安全に投資をしてみてください。
