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社会貢献を目的としたNFTの環境保護への適用6つの事例

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こんにちは。日本のNFTをみんなで盛り上げて応援したいWeb3じいじのko_sanです。

NFTやWeb3の技術の社会貢献目的としての活用として、環境保護は大きなテーマの1つです。

実際世界に目を向けてみると、ブロックチェーンの透明性を利用した環境保護への取り組みが盛んであることがわかりました。  

この記事では、ヨーロッパのスタートアップの例を、アマンダ・パンというサイトの情報から日本語にしてポイントをまとめて紹介します。イーサリアムやポリゴンチェーンを活用したものが多いです。

目次

■用語解説:カーボンニュートラル、カーボンクレジット、カーボンオフセットとは

最初に環境保護に関連した基本として知っておきたい用語を解説しておきます。カーボンニュートラル、カーボンクレジット、カーボンオフセットという言葉です。
環境省のサイトから引用です。

1)カーボンニュートラルとは

温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させることを意味します。
2020年10月、政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、カーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。
「排出を全体としてゼロ」というのは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「排出量」※ から、植林、森林管理などによる「吸収量」※ を差し引いて、
合計を実質的にゼロにすることを意味しています。
※人為的なもの
カーボンニュートラルの達成のためには、温室効果ガスの排出量の削減 並びに 吸収作用の保全及び強化をする必要があります。

こちらのサイトから引用しました。

図で表すとよりわかりやすいですね。

2)カーボン・オフセットとは?

カーボン・オフセットは、私たちの活動により排出される二酸化炭素などの温室効果ガスの排出をまずできるだけ減らすように努力をした上で、それでも排出してしまう温室効果ガスの排出量を、他の場所での削減・吸収活動(削減・吸収量)により埋め合わせようという考え方です。

なるほど、ある場所での温室効果ガスの排出量を、他の場所での削減・吸収活動による削減・吸収量で埋め合わせることを言うわけですね。

3)クレジットとは?

クレジットとは、再生可能エネルギー(太陽光発電や風力・水力発電など)の導入やエネルギー効率の良い機器の導入(=削減プロジェクト)もしくは植林や間伐等の森林管理(=吸収プロジェクト)により実現できた温室効果ガス削減・吸収量を、決められた方法(=方法論)に従って定量化(数値化)し取引可能な形態にしたものです。
クレジットは、電子システム上の「口座」において、1t-CO2を1単位として管理され、売買によりクレジットが口座間を動くことを「移転」といいます。

今度は、温室効果ガスの削減・吸収量を定量化つまり数値化したもののことをクレジットというわけですね。

言葉の定義がわかったところで、では次に、実際にWeb3やブロックチェーン、NFTを活用した環境保護の事例について、参考サイトの情報をもとに日本語でポイントを紹介します。

■Single.Earth(シングルアース)

・使命:あらゆる規模の土地所有者にとって保全が利益になるようにすることで、既存のシステムの保全を支援する。
・取組み:森林を伐採するのと同じくらい有益な森林を救う。
プラットフォームでは、土地所有者は、土地の生態学的価値に基づいて、森林、湿地、またはその他の天然資源によって回収された 100kg の CO2 に相当するトークンを授与される。
・拠点:エストニアのタリン
・設立:2019年
・調達額:現在までに 810 万ユーロ
最近では、Icebreaker.VC が参加して EQT が
リードするシード ラウンドで資金を調達。
・ファウンダー兼 CEO :Merit Valdsalu
今年のEU-Startups Summitで、環境をトークン化し、持続可能な自然に支えられた経済を生み出しているかについて講演。
・ウェブサイト:https://www.single.earth/

■JustCarbon (ジャストカーボン)

・取組み:ブロックチェーンを炭素クレジット市場に持ち込む
コストを削減し、仲介業者を排除するのに役立つ炭素クレジットを取引するためのブロックチェーンベースの市場を開発。
自然に基づく炭素除去市場を作成。
ユーザーは、JustCarbon Removal Units (JCR) と呼ばれる JustCarbon トークンを購入可能。
1 JCR = JustCarbon の DAO によって管理さ
れ、プラットフォームのガバナンス規則に対して認証された隔離された炭素 1 トン。
JustCarbon Governance トークンの所有者は、DAO にて運営に関する投票権が与えられる。
・拠点:ロンドン
・JustCarbon のチーム構成:気候とブロックチェーンの専門家。
・ウェブサイト:https://www.justcarbon.com/

■Senken (センケン)

・取組み:誰もがオンチェーンのカーボン クレジットを比較、購入、取引、廃止できる世界初のオープン マーケットプレイス。
任意のカーボン オフセットが可能な限りユーザー フレンドリーかつ簡単
になり、市場へのアクセスが容易に。
トークンは、分散型で不変の分散データベースに保存されているため、自発的な炭素市場の信頼性と透明性の問題を解決する。
・プラットフォーム:各気候プロジェクトに関する詳細な情報を提供し、ユーザーがプロジェクトを選択する際に、炭素評価 (BeZero を利用) やカーボン オフセットのヴィンテージに関する情報など、十分な情報に基づいた決定を下すのに役立つ。
・拠点:ベルリン
・設立:2022 年
・ウェブサイト:https://www.senken.io/

■Twig (ツウィグ)

・使命:循環型電子経済の原則に根ざし「モノの銀行」としてブランド化
・取組み:消費者が持っているものの、もう欲しくないものから価値を引き出す
Web3 グリーン ペイメント インフラストラクチャの開発を通じて、Web3 への一歩を踏み出す。
消費者が法定通貨と引き換えに物理的な商品の価値を認識できるようにするだけでなく、消費者が仮想通貨や NFT を購入し、商品を下取りできることを目指す
・調達額:合計 4,140 万ユーロ  B-Corp 認定を獲得
・拠点:ロンドン
・設立:2021 年
・ウェブサイト:https://twigcard.com/

■Coorest(クーレスト)

・目的:現実世界とデジタル世界の間のギャップを埋め、地球のためにテクノロジーを活用する。
・取組み:過剰な CO2 を相殺するために現実世界の木を植えるプロジェクトである NFTree と呼ばれる NFT を販売。
木が植えられると、NFTRee の所有者は、CO2 隔離量に相当するトークンを取得可能。トークンは、炭素補償として使用または販売可能。
以前は未利用だった土地を購入し、地元の農家を雇用してその土地で働くことで、農業を支援。 
・拠点:エストニア
・設立:2021 年
・ウェブサイト:https://coorest.io/

■Toucan Protocol (トゥーカン プロトコル)

・使命:再生経済のための web3 インフラストラクチャを構築。
・取組み:自発的な炭素クレジットのために、世界的にアクセス可能で流動性のある先駆的な市場を構築。
NFT、デジタル資産、担保などの様々なユースケースでカーボンクレジットを使用可能。
ReFi (再生型金融) は web3 内のニッチであり、ブロックチェーン テクノロジーを活用して大きな環境問題に取り組む。
海洋保護、インパクト アプリ、再生型コミュニティ開発などのイニシアチブに使用可能
・取組み:2021 年 10 月に発売
・取組み:ウェブサイト:https://toucan.earth/

■まとめ

NFTというと、投機目的やPFP(プロファイルピクチャー)を連想してしまいますが、世界に目を向けると環境問題などの社会改善改善のための取り組みが沢山あることがわかります。

この記事では、その中で環境問題改善にブロックチェーン技術のNFTを活用して取り組んでいる6つの事例を紹介しました。
参考になれば嬉しいです。

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